朝鮮特需剥落調整では、市場は特需終了への期待修正を急速に織り込みました。 しかし、調整後の日本経済は決して弱い状態ではありませんでした。

1953年当時、設備投資は活発で、企業活動も拡大していました。 つまり、株価の急落は景気そのものの崩壊ではなく、 過熱した期待が修正された後の反動でした。

このフェーズでは、投資家は再び戦後復興の持続力に目を向け始めます。 そのため、この局面は単なる自律反発ではなく、 特需後も日本経済の復興が継続していることを市場が確認した相場 として位置づけられます。

復興継続相場は、朝鮮特需終了後も日本経済が成長力を失っていなかったことを示したフェーズです。

急落後の反発という表面的な動きだけを見れば、単なる戻り相場にも見えます。 しかし、市場が再評価したのは、戦後復興そのものがまだ続いているという構造でした。

この意味で復興継続相場は、特需依存の相場から、実体経済の復興を評価する相場へ移行したフェーズ と定義できます。

復興継続相場では、景気拡大と設備投資が相場を支えました。 しかし、その景気拡大は同時に原材料や食料の輸入増加を招きます。

輸入増加によって国際収支が悪化すると、政府は金融引き締めと緊縮財政へ転じます。 その結果、市場は次の「国際収支悪化調整」へ移行していきます。

相場史データベースでは、この局面を単なる暴落後の戻り相場としてではなく、 戦後復興の持続力が市場で再評価されたフェーズとして位置付けています。

朝鮮特需という外部要因に依存した相場から、 日本経済そのものの回復力を確認する相場へ移行した点に、このフェーズの重要性があります。